DX（デジタルトランスフォーメーション）、グローバル化、組織・カルチャ―の多様性と、ビジネス環境のダイナミックな変遷によって、ビジネスコミュニケーションのあり方・標準も大きく変化が求められています。デジタルを前提としたコミュニケーションの世界において、チームはどうすれば適切なコラボレーションができるのか？国境や言語の壁を超えた異文化・異言語プロジェクトにおいて、どうすれば意図は相手に伝わり、またどうすれば相手の意図を正しく聞くことができるのか？これら組織の重要な土台となるコミュニケーション能力を向上させます。
デジタル×グローバルな時代におけるコミュニケーションは、従来のコミュニケーションの常識とは大きく異なります。以下は、コミュニケーション新常識のキーワードの変化です。 「丁寧」よりも「ストレート」 「実直」よりも「共感」 「立場」よりも「フラット」 これまで良しとされてきたあり方が、デジタルツールを前提としてコミュニケーション、外国人との異文化コミュニケーションといった環境においては通用しないことが多々起きます。新たな環境に最適なコミュニケーションをどう身に着けるか、マインドからスキル定着までを徹底的に伴走支援します。
チームの議論がまとまらない、ぎくしゃくした人間関係による仕事の生産性が下がっている、チーム内に見えない壁がある、といった違和感があった際に、多くの場合にコミュニケーションの適切なデザインが欠けています。チームにとって、報告の形は形骸化していないか、ミーティングの形式はメンバーに過剰な負担となっていないか？コミュニケーションツールが分散して情報漏れが起きていないか？チームのコミュニケーションを最適化させるコミュニケーションデザインによって、仕事の生産性と、気持ちの良い意思疎通を実現させることができます。
コミュニケーションの新常識は、頭で理解するだけでは身に着けることができません。実践によって自ら課題や困難にぶつかってこそ、新たな標準を「実感」することができるのです。実際に最新のデジタルツールを使い、グローバルメンバーとのプロジェクトの導入・立ち上げから、貴社チームがその中で適切なコミュニケーションの武器を持つところまでを、プロジェクトの中から伴走コーチングします。
階層主義に凝り固まった意思決定、本当の意見が伝えられないカルチャ―、「共感」のないアイデア、そして、上司と部下・世代間に立ちはだかるコミュニケーションの壁、このような組織において、DX/デジタル×グローバル時代に求められるイノベーションは生まれるでしょうか？イノベーションはチームが世代や常識を超え、立場や忖度に囚われず真正面にユーザーに向き合い、忌憚なき議論と、真の共感が生まれて初めて生み出されます。このようなイノベーションを生む土壌となるコミュニケーション能力形成をお手伝いします。
貴社組織・チームにおいて最適なコミュニケーションとは？コミュニケーションフロー・ドキュメンテーション・ルール・ツール等の設計を通じて、コミュニケーションをきめ細かくデザインします。
貴社組織・プロジェクトにおけるコミュニケーション課題を分析し、コミュニケーション改革案を策定します。コミュニケーションを組織内・人材に浸透させるためのコーチングによって伴走しながら定着化をはかります。
貴社内のチームコラボレーション、コミュニケーション能力を最大限に引き出す先端コミュニケーションツール・システムを選定・導入・定着化までを支援します。
貴社組織が過去にグローバル経験がなかったり、ドメスティックな環境であればグローバルで競争できる人材は育成されません。海外展開や、海外赴任、外国人人材活用など、多様性にオープンで異文化・異言語コミュニケーションを使いこなせるグローバル人材開発をグローバルコミュニケーション研修やグローバルプロジェクト立ち上げを通じて支援します。
リモートワークやグローバルプロジェクトには、プロジェクトニーズ・多様なチームニーズに応じたデジタルツール最適化と、それを使いこなすスキルが欠かせません。オンライン会議、クラウド課題管理、チャット、そしてAI翻訳を活用した非言語コミュニケーション等、各デジタルコミュニケーションを貴社組織へ浸透させます。また、アプリ・システム開発をマネージできるDX人材開発をプロジェクトを通じて支援します。
グローバルDXチームを構築し、新規デジタルプロジェクトを共同運営します。グローバルチームでDXを実行する実際のプロジェクトを通じて、貴社のコミュニケーションをアップデートします。
貴社組織全体、幹部・リーダー向け、新入社員向け、海外赴任者向け、また、外国人社員向けと、役割や年齢、国籍など、コミュニケーションの環境や常識のことなるグループ別に最適なコミュニケーションワークショップ・セミナー・研修を貴社の課題や目的に応じてオーダーメイドで開発し、提供いたします。
著者：西原勇介（弊社代表取締役）
日経BPより2022年8月26日発売
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